保健物理-研究と管理,No.47; 2004年度

東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所保安管理室放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課

JAERI-Review 2005-028, 232 Pages, 2005/08

JAERI-Review-2005-028.pdf:13.23MB

本報告書は、日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における2004年度の保健物理部門の業務について、保健物理研究及び放射線管理業務の2部門に分けて概要を記述したものである。

保健物理-管理と研究,No.38; 1995年度

東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所放射線管理課; むつ事業所保安管理課

JAERI-Review 96-014, 236 Pages, 1996/10

JAERI-Review-96-014.pdf:7.25MB

本報は、1995年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗研究所、むつ事業所及び原子力船「むつ」における保健物理業務において、放射線管理、技術開発及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。

Proceedings of the IAEA/RCA Workshop on Calibration of Dosimeters & Survey Instruments for Photons; November 28December 2, 1994, Tokai, Japan

村上 博幸; 高橋 史明

JAERI-Conf 95-014, 160 Pages, 1995/06

JAERI-Conf-95-014.pdf:3.94MB

IAEAはアジア太平洋地域における原子力関連技術の普及のため地域協力協定(RCA)を締結し、技術的、経済的援助を行っている。本報文集はRCA放射線防護プロジェクトの一環として1994年11月28日12月2日に日本原子力研究所東海研究所において開催された「(x)線用線量計およびサーベイ機器較正に関するワークショップ」の報文を収録したものである。同ワークショップは、RCA加盟各国の放射線防護のための線量測定および測定器較正の現状と問題点を相互に把握してその技術力の向上を図るとともに、ICRUの新しい計測用線量の理解を深め、この分野の国際的統一、調和に資することを目的として開催されたものである。本報文集は、上記ワークショップの参加者だけでなく、広に関連業務に携わる技術者・研究者にとってきわめて有効な情報を提供するものと期待される。

非電離放射線(交番電磁界)の防護と計量

加藤 和明*; 浅野 芳裕; 富沢 延之*; 寿藤 紀道*

SSR-93-002, 0, 67 Pages, 1993/12

国際非電離放射線防護委員会(INIRC)やWHOの活動にみられるように、非電離放射線防護の重要性は世界各国で認識され、活発な研究がなされている。しかしながら我国においては、非電離放射線を防護の立場からとらえる研究は緒についたばかりであり、充分な研究等がなされているとは言い難い。そこで筆者等は、広く非電離放射線防護の研究の一助とする目的で、我々がいままでに得た知識知見を防護の立場からまとめた。本報告書は、筆者等が実測した経験も含めて、次の12章からなる。第1章、緒言、第2章、非電離放射線の物理、第3章、生体への影響、第4章、非電離放射線の計量、第5章、非電離放射線の遮蔽、第6章、安全管理の基準、第7章、生活環境における非電離放射線レベル、第8章、保健物理の観点からみた非電離放射線の特徴、第9章、今後の課題、第10章、結語、第11章、参考文献、第12章、付録

保健物理-管理と研究,No.34; 1991年度

保健物理部; バックエンド技術部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; 大洗研究所管理部放射性廃棄物処理課; むつ事業所管理部保安管理課; むつ事業所施設部施設第1課; 原子力船「むつ」機関部

JAERI-M 92-144, 301 Pages, 1992/10

JAERI-M-92-144.pdf:8.94MB

本報は、1991年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗研究所、むつ事業所及び原子力船「むつ」における放射性廃棄物処理を含む保健物理業務について、管理、技術開発及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。

保健物理-管理と研究,No.32; 1989年度

保健物理部; 安全管理課; 放射線管理課; 放射性廃棄物処理課; 保安管理課; 施設第1課; 原子力船「むつ」機関部

JAERI-M 90-224, 270 Pages, 1990/12

JAERI-M-90-224.pdf:7.97MB

本報は、1989年度の日本原子力研究所の東海、高崎、大洗研究所、むつ事業所及び原子力船「むつ」における放射性廃棄物処理を含む保健物理業務について、管理、技術開発及び研究の3部門に分けて概要を記述したものである。

ICRU Committee proposal on operational quantities for external radiation exposure

Hertel, N. E.*; Bartlett, D. T.*; Dietze, G.*; Bordy, J.-M.*; 遠藤 章; Gualdrini, G.*; Pelliccioni, M.*; Ambrosi, P.*; Siebert, B. R. L.*; Veinot, K.*; et al.

no journal, , 

国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、国際放射線防護委員会(ICRP)により勧告された実効線量などの防護量を評価するために、線量測定に用いる実用量を定義している。現在使われている実用量は、約30年前に定義されたものである。ICRUの報告書委員会26は、防護量の定義の変更や防護量を適用する放射線場の多様化を踏まえて、実用量について検討を進めてきた。この検討では、作業者と公衆に被ばくをもたらす放射線の種類とエネルギー範囲が拡張しつつあることも考慮して、現在の実用量と防護量の関係について分析した。その結果、委員会は、現在の実用量を見直し、新たな実用量を提案することにした。エリアモニタリングに対しては、ICRU球のある深さで定義する線量から、粒子フルエンスに基づき実効線量、目の水晶体や皮膚の等価線量と関連付けた量に変更する。本発表では、新たに提案する実用量の定義と、それが放射線測定機器の設計や校正、測定の実務に及ぼす影響について検討した結果を報告する。